2013年、池上店にパーソナルトレーナー兼店舗アルバイトスタッフとして入社。
翌年には新江古田店にマネージャーとして配属され、以後2店舗のマネージャーを経て2016年に正社員として
正式雇用。2017年4月にエリアマネージャーに昇格し、現在はAFJ統括部CS推進担当として活動している。
新入社員がまず始めに配属されるのは、エニタイムフィットネスの直営店。ここで24時間ジムが循環する仕組み、店舗の運営方法などを学びます。
スタッフとして十分な経験を積んだ後に用意されているのが、「店舗マネージャー」というステージ。いわば、店舗責任者です。
新入社員が最初に目指すことになる店舗マネージャーの1日を、現在エリアマネージャーとして活躍する浅間大二郎が案内します。
AFJ統括部として店舗に配属された新入社員は、店舗マネージャーになることが最初の目標となります。店舗マネージャーの役割は大きく分けて2つ。直営店の店舗運営と、FC(フランチャイズ)店のサポートです。直営店の仕事は、お客様の見学案内やマシンの説明、清掃、マシンメンテナンス、店舗の予算管理、アルバイト採用・育成など。FC店からの問い合わせ対応もマネージャーの役割で、訪問視察、新任マネージャーの育成、運営指導、新規出店のサポートも行います。
「普段は配属された直営店へ出勤します。午前中の主な仕事は清掃。エニタイムフィットネスはマシントレーニングに特化しているため、お客様がいつでも快適に利用できるよう、2時間程かけて清掃をしながら不具合がないかどうかをチェックします。不具合があればその場ですぐに修理を行うか、迅速に本部へ報告します」
日頃からマシンに触れていることで、お客様が気軽にスタッフへ声をかけやすい雰囲気が作れるといいます。トレーニングのやり方や館内で気になることなど、困ったことをすぐに近くのスタッフに伝えられることが、結果として顧客満足に繋がっているのだそう。
「FFJの魅力は、入社して間もない20代前半から店舗運営という責任ある仕事を任せてもらえることです。お客様に満足してもらうためにはどのような環境をつくり、どんなイベントを実施すればよいのかなどを自分たちで考え、自由にお店を作っていけるところにやりがいを感じます」
2014年に新江古田店のマネージャーとして配属された浅間は、その後西川口店、江古田店のマネージャーを経て2017年にエリアマネージャーへ昇格。現在は6店舗を統括しています。担当店舗を巡回して数値管理を行うだけでなく、各店舗マネージャーの指導・監督、直営店スタッフ研修制度の構築・資料作成もエリアマネージャーの仕事です。
「朝は担当している6店舗のいずれかに出勤し、まずは店舗マネージャーとミーティングを行います。内容はその月の入会や退会の推移、営業利益の数値確認。また、数値を踏まえたうえで店舗の販促をどのように行うかも話し合います。その後は館内を巡回し、『マシンに故障はないか』『電球が切れていないか』『定型ポスターはきれいに掲示されているか』といった、安心・安全・快適を基準とした80以上の項目をチェックシートで確認しています。担当店舗は東京に限らず神奈川、埼玉と広範囲にわたるため、1日に2店舗巡回し、同様の業務を行っています」
現在浅間は営業本部CS推進担当でもあり、直営店スタッフ用の研修資料作成も仕事の一つ。
「私が入社した5年前はまだ全国的に店舗数が少く、店舗によって研修の仕組みや使用している資料にバラつきがありました。そこで、新入社員が入社してからどのような手順で研修を受講し、どのぐらいの期間で一人前のスタッフとして働いてもらうかを一度整理し、マニュアル化してきました。こうして構築したサービスを全国どの店舗でも提供できるよう、関東・関西・九州エリアのCS推進担当と定期的にミーティングを行い、研修制度の統一を図っています」
「入社当時は人前でプレゼンすることに苦手意識を持っていた」と話す浅間ですが、今では上司にプレゼン内容や作成した資料を評価してもらえるまでに成長したといいます。
「学生時代は人前で話す機会がなかったため、最初はうまく思いを伝えることができませんでした。けれど、エリアマネージャーになると本社に足を運ぶ回数が増え、人前で話す機会が自然と多くなります。その結果プレゼンにも自信がつき、堂々と意見を述べられるようになりました」
着実なステップアップの裏には、企業理念である『ヘルシアプレイスをすへての人々へ』を実現するために、同じ熱量で働いている仲間の存在が大きいと浅間は話します。自身の今後の展望を聞いてみました。
「エニタイムフィットネスでは、知的発達障害のある人たちの自立と社会参加を応援する組織『スペシャルオリンピックス日本』の協賛や、ダウン症のある人とない人が一緒に歩くチャリティイベント『バディウォーク』へのボランティア参加など積極的に行っています。しかしこういった活動はまだ一部で、全国的に広まっているわけではありません。将来的には自分が店舗のオーナーとなり、障害のある方や高齢者などが安心してこれるような、地域に根付いた店舗を増やしていけたらと思っています」